【新労働力】クローン人間やアンドロイドは少子化に歯止めをかけられるか

この記事の概要を簡単まとめ!

  • 無能国家日本は少子高齢化が継続進行中
  • 現在の日本では「そもそも結婚しない」が多い
  • 少子化で社会保障費が不足する問題
  • 人型アンドロイドを製造し労働力とするか
  • 「人間」が欲しいならクローン人間という手段
  • 技術と法、倫理の問題からまだ先の話になる
  • いずれはそれに頼らざるを得なくなる時代が到来する

世界レベルのウイルスによる生活様式の崩壊と新様式への適用は、人による。適用が短時間でできる人がいれば、長時間必要な人もいる。「変化」を嫌う国民性である日本は、後者の方が多いように思える。もっとも、災害大国であるためにしょっちゅう生活様式が崩壊しているのだが、このままいけば日本は人の住む土地ではなくなるだろう。だからといってアメリカは何かとハリケーンの被害があるので、もはや地球全体が人の棲む場所ではなくなるであろう。宇宙世紀はまだか。

さて、無能国家ジャップでは、ずっと前から少子高齢化社会、以下少子化問題について議論されてきている。議論されているわりには、それを解決する具体案は少なく、或いは焦点がずれているために効果が薄いことが多い。もっとも、何をやるにしても何かずれているために効果が薄いことは今に始まったことではないが。

少子化が進行することで起きる問題といえば、国力衰退と社会保障が機能しなくなることである。一般に労働人口は18~60歳(数十年前)、現在は65歳程度までであるが、この労働人口が徐々に減少し、老害を含めた高齢者を支えきれなくなってきている。内閣府公式データによれば、2014年時点で合計特殊出生率が1.39以下の水準のままであると、高齢者(65歳以上と定義)1人あたり2.4人が、2060年で1.6人、2110年で1.2人で支えなければならなくなるとしている。こうなるとまともな社会保障を期待できなくなる。既に国家としてオワコンだが、このまま行けば本当に終わるようだ。その前に殆どの人は死んでいるので問題ないが。

そこで思うのが、人型アンドロイドやクローン人間を採用し、これを新労働力とすることである。当然、完全な人型アンドロイドの製作には技術的に追いついておらず、クローン人間は法律と倫理的問題により実質禁止状態である。ここで実質としたのは、人間ではなく人間に近い生物で研究が進められているためである。そのためいずれは人体実験が実施されるものと見ている。

一見すると非現実的であるこれだが、無能国家ジャップが自力で出生率を改善する見込みはほぼ0に等しい。したがって、今回は人型アンドロイドやクローン人間が、少子化改善の手段となるか考える。

少子高齢化と無能国家日本

無能国家日本の少子高齢化の概要

少子高齢化とは、少子化+高齢化の同時進行であり、出生率の低下と平均寿命が長くなることにより総人口における若年者の比率の低下し、高齢者の比率が上昇していくことである。なお戦勝国のための国際連合における定義は高齢化率21%以上を超高齢社会としており、2017年10月1日時点では27.7%であり、日本は超高齢社会に属する1)参照:少子高齢化 – Wikipedia

少子高齢化に関しては内閣府がその統計情報を珍しくちゃんと計算し捏造なく公表している。その情報によれば、2014年の人口比率は年少(0~14歳)12.8%、生産年齢(15~64歳)61.3%、高齢化率(65歳以上)26.0%である。ここで、合計特殊出生率が2014年時点で1.39、2024年推定で1.33でその後1.35付近を推移するという前提であると、2060年時点の総人口が8,674万人、人口比率は年少9.1%、生産年齢50.9%、高齢化率39.9%と推定しており、その後はいずれも比率は横ばいとなるようである。なお、同条件で2110年までの推定は、4,286万人と推定されている2)参照:(1)総人口|選択する未来 – 内閣府  人口比率は2頁目に記載。。もっともその前に日本終わっているのでそこまで心配する必要はない。



総人口の推移は、40年代の1947~1949年に発生した第一次ベビーブームの影響で総人口が一気に増加した。その後は多産多死から少産少死へシフトし、合計特殊出生率は3.65(1950)から2.04(1959)へ減少しているが、同時に長寿化に伴って死亡数が年間91万人(1950)から年間69万人(1959年)に減ったため、結果総人口が増加した。

70年代では第二次ベビーブームにより、出生数は209万人(1973)になるも、同年代末には合計特殊出生率は1.77となって、出生数は減少する。その後の合計特殊出生率は、1989年に1.57まで、2005年に1.27になり、2014年は1.42と変動している。また同年には死亡数>出生数となり、この年以降は合計特殊出生率の低下に伴い出生数が減少を続ける中で、死亡数は65歳以上の高齢者の増加に伴い増加を続けているという状況である。下記に内閣府が作成した図を引用する。

内閣府の作成した図
内閣府がこのページで公開している図である。左は総人口、右は出生関係である。

現在の日本では「そもそも結婚しない」が多い

さて、少子高齢化が進むのであれば子供をもっと産むことができるようにすればいいのだが、残念ながら子供を産む人が少ないのである。それは、そもそも結婚しない人が多いためである。

子供が幼稚園から大学を卒業し、就職するまでに必要な教育費は、基本パターンである幼稚園を私立、小・中を公立、高校・大学を私立とした場合で、かつ大学で文系を選択した場合は、2019年のデータで約1519万円必要となる。理系であれば1615万円となる3)参照:【保存版】子育て費用はいくら必要?幼稚園から大学卒業までの教育費 | 保険比較ライフィ  出典そのものは文部科学省や日本政策金融公庫から。。これは単純に学費、給食費、課外活動費のみを計算したものであり、これに通常の食費や筆記用具などの必須道具、通学定期代金、部活の部費などもプラスすれば、おそらく2000万円程度になると考えていい。したがって、単純にそれだけ用意しても足りないことが殆どであろう。

したがって、それぞれのライフステージに到達する前に、ある程度貯蓄しておかなければならない。そのためには安定した収入が必要である。かつての昭和の日本では男は一般の会社員、女は専業主婦という考え方であり、当時は不景気とは無縁だったためそれでも十分の教育費を稼ぐことができた。とはいえその時代の教育水準はあまり高いものではなかったが。

それが現代では、終身雇用制度の崩壊が始まり、正社員の年収が低下する・正社員でも解雇リスクが高まり、また非正規雇用が男女問わず増えた。そのため正社員×専業主婦という組み合わせが難しくなり、非正規であれば尚更不可能な組み合わせとなった。殆どの場合、安定した収入は結婚条件において上位に挙がるものであり、それが確実に保証されないとなればリスクヘッジとして結婚相手から外されるものである。それが増えている以上、結婚する人が少ないのもうなずける話である。

そして結婚する人が少なくなれば、一部例外を除き子供も増えにくくなるというものである。まれに結婚しているが子供を持たない、DINKs(=Double Income No Kids)も存在する。これは互いの同意の上で結婚し、子供は作らないと決めているのが殆どである。一概に結婚しているから子供が増えるわけではないことにも注意する必要がある。

価値観の多様化、女性の社会進出も要因に

同時に、現代は様々なサービスや物に溢れているため、独身生活が快適になっている。これによって結婚や家族に対する考え方が変化してきている。所謂、価値観の多様化である。このタイプは独身の方が気楽に過ごせるということもあって、結婚することによる変化と使える金が減ることを嫌うことが多い。その結果結婚する人が少なくなるのに繋がる。ちなみにこのタイプを独身貴族とも言うことがあるようだ。

1985年に施行された男女雇用機会均等法(笑)から、女性の社会進出が進む一方で、子育て支援体制が不十分なことによる仕事との両立の難しさ、子育てにより仕事から離れることで失う所得の問題から、子供を産むことを回避していると内閣府は分析している4)参照:Q2 どうして日本では少子化が深刻化しているのですか|選択する未来 – 内閣府

もっとも、それだけが理由ではなく、女性も「結婚しない」選択肢が価値観の多様化により認められるようになったことも大きいと考える。仕事や自分の趣味に全力を注ぎたいとき、子供はおろか結婚相手ですら邪魔になるということも十分あり得る話である。旅行好きな女性などは、その代表である。

上記に挙げた要因の他にも存在するが、そもそも結婚しない人が多いため、子供を産む人、子供を持つ家庭が必然的に少なくなるのである。それ以外にも無能政府が高齢者ばかりに予算を投じている無能政策を打ち出しているのも原因だが、これは別の話となる。



少子化による社会保障費の不足

さて、少子化が引き起こす問題は、国力衰退はそうなのだが、社会問題となっているのが社会保障費が不足し、まともな社会保障が行えなくなることである。

まず少子化により後に生産年齢となる年少の人口が減り、長い目で見ると奴隷労働力が減る。さらに、生産年齢人口の減少と高齢者の継続的増加により、高齢者1人を支える生産年齢人口の割合が減少し、医療費・介護費を含む社会保障の給付と負担バランスが崩れる。2014年時点で高齢者1人あたり2.4人で支えているのが、最悪のパターンで2060年に1.3人2110年に1.2人で支えることになる。もっとも、既にバランスは崩れているうえ、2060年にオワコン国家ジャップが存在していること自体怪しいものだが。

通常、社会保障の財源は一般国民を奴隷のように働かせて難癖をつけてその場しのぎの財源を身を削る努力もせず確保年金や健康保険の保険料という形で徴収している。不足分に関しては国庫、地方税からで、最終的に馬鹿の一つ覚えである国債発行に依存している。少子化によって生産年齢人口が減り、高齢化により高齢者の人口が増え続ければ、必然的に年金、健康保険からの徴収量は減り、社会保障費が増大することになる。収支が減る一方で支出が増える一方であり、この流れは今後も変わらない。

クソザコ財政により万年赤字国家である日本は、これ以上国債を発行することは第二のギリシアを意味する。したがって、解決方法は増税、社会保障費の増額があるが、いずれも国民が反発する事項である。もっとも、増税は既に強行されたので、おそらく社会保障費の増額もあり得る。それも、無能議員どもは自身の身を削る努力もしないで実施するので、おこがましい限りである。上級國民が一般国民を奴隷にしか思っていない証拠である。

それならいっそ、第二のギリシアになるか、大国の植民地にでもなった方がマシに思える。根本の課題を解決しようとしないで、目先の問題にだけ目を向けることをやめない老害が多い故、一生改善されることはない。残念ながら、これが現実である。

労働力を「造る」選択

極端な話、労働力がほしいのであれば、労働力を「造る」ことで少子化に変わり生産年齢人口を増やすことで解決に至るのではないかと考える。次に挙げることは、「人」ではないため生産年齢人口に数えるには無理があるが、労働力となり得るのではないだろうか。

人型アンドロイドを製造し、労働を代行する

最初の案は、人型アンドロイドを製作し、これに労働を代行させることである。この考えは、2018年5月25日に発売された「Detroit: Become Human」からアイデアを得ている。本筋から外れるため詳細は省くが、簡単なストーリーは2038年のデトロイトでアンドロイドが意思を持つようになり、人類に反旗を翻すか共存を目指すか、と言う感じである。

今まで人型アンドロイド(ロボット)はSFやゲームの中の話であり、現実では不可能とされてきた。おそらくはAIや人型アンドロイドの設計が発展途上であることや、現段階で設計・製造コスト・維持費などを総合的に考えた場合、どうしても人件費に劣るためであると考えられる。うまく洗脳してクッソ安い人件費でやった方が今は安いからね、仕方ないね。

それも昔の話になりつつある。主にビジネス向けの自律型ロボットを製造するロシアのPROMOBOTが、人間に非常に似たロボットを開発した。名称は「Android Robo-C」で、公式発表は2019年10月1日5)参照:Promobot launched mass production of life-like robots that look like humans | PROMOBOTとなっている。同社発表によれば、これはロボットコンパニオンであり、ビジネス環境に統合することも可能な世界初の人型アンドロイドであるとしている。私の知る限りでは、人型であっても外見がロボットであることが大半であったので、その意味では世界初と言えるだろう。

Android Robo-C
このサイトより引用。これが「Android Robo-C」である。人間であるといえるほどに精密に顔が作りこまれている。

Robo-Cは「完全に擬人化されたマシン」

さて、開発者はRobo-Cを「完全に擬人化されたマシン」と呼んでいる。これは人間の顔の表情を非常に細かくコピーすることができるという。目、眉、唇とその他の「筋肉」を動かすことができ、その表情は600を超えるという。その使用する人工皮膚は、PROMOBOTが独自に開発したものである。また会話も、質問に答えられるほか、自然な形で会話も継続できる。

同社によれば、特定の人物の話し方の「コピー」も可能であるという。これは、モデルとする人物の話し方の「癖」を分析、これを取り込み、Robo-C自身がモデルとする人物そのものになりきってコミュニケーションを取ることができるというものである。



このRobo-Cは、人間と機械の交流における障壁を取り除き、郵便局、銀行、地方自治体の施設などの混雑した場所における従業員をこれに置き換えられると考えられている。現段階では窓口業務の置き換えまでであると思われるが、既にいくつかの企業が導入に前向きになっているようで、交渉段階にあるようだ。

また、既存の音声アシスタントの置き換えとして、Robo-Cを個人用のロボットとして製造することも検討している。これはスマートホームシステムを制御するために使用する目的があるようで、個人からの注文も既に入っているようである。

現時点で「肉体労働」は代行できないが進化が期待される

情報を見る限り、現段階ではまだ音声アシスト特化であるようだ。そのため、Robo-C自体が肉体労働を代行することは無理なようだが、おそらく今後はそのAIを改良し、まずはPCで行える作業の一部を代行することができるようになると思われる。そして完全な人型アンドロイドの製作には、人型ロボット製作を得意とする企業と共に開発を進めていくことになるであろう。もちろん、コストが解消すればの話であるが。DBHのようなことは、あながち空想ではないのかもしれない。

「人間」が欲しいならクローン人間という手段

DBHでもあったような、機械・アンドロイドが人と同じ「意思」を持つ可能性は、現段階ですら存在している。そして一部の人間は、機械が意思を持つことを認めないとし、人型アンドロイドに反対することは想像に難くない。

なら、「人間」であればいいということであろう。そこで次は「優秀な遺伝子」のクローン人間を作り、これに労働を代行させればいいのではないか、ということである。この方法は、正直なところ私でも正気の沙汰ではないと思うほどではあるが。

クローン人間を語る前に、人間以外のクローン生物について挙げておくと、クローン羊「ドリー」が有名である。ドリーは世界初の哺乳類の体細胞クローンである雌羊である。1996/7/5~2003/2/14のわずか6歳であったものの、その当時の技術で人間以外のクローンを造ることは既に可能であったことがわかる。また、最近では中国の研究チームが2018年1月24日にアメリカの科学誌『セル』に、猿の体細胞を利用して遺伝的に同じ情報を持つクローンを2匹誕生させることに成功した論文が発表された。

これらの情報を見る限り、人間以外のクローンの研究は着実に進んでいることがわかる。あくまで人間とは違う生物のクローンである以上、人間のクローンを造るには更なる研究が必要になると思われるが、人間のクローンが現実となる日は既に近いようだ。そのときには、「優秀な遺伝子」のクローンを造れば、理論上「仕事ができるエリート」が量産でき、労働力には困らなくなるはずである。また、遺伝子操作を行えば、特定の能力に特化したクローン人間を作ることも容易いであろう。或いは、全く疾患を持たない人間を作ることも(理論上)可能である。寧ろそうした方が、単純に子供を産ませるより簡単である。




法と倫理的問題が大きいクローン人間

こうした利点があるクローン人間も、今日まで造られていないのは、法と倫理的問題から造ること自体が禁止されているためである。無能国家ジャップでは、2000年に公布された「ヒトに関するクローン技術等の規制に関する法律」(平成12年法律第146号)により、クローン人間の作製を罰則をもって禁止するとしている。細かい罰則はいつものe-Govに預ける。この法を知っている人は、そうそういないだろう。また世界でも同様の法が存在し、世界レベルで禁止されていることが窺える。

クローン人間については、倫理的問題からも禁止される。特に生命を操作することは、神への冒涜だとかなんだとか。神がいたら不要な人間死んでますよね?それ以外にはクローン人間の人権や、受精卵以降を生命とすることや、もし元の人間と成り代わるようになったらどうするのか?といったことが考えられている。しかし倫理故か、具体的なことが書かれていない。議論しにくい話題である。また議題提起が20年ほど前のものばかりで、なかなか情報を得ることが難しいようだ。

それ以外の問題はやはり兵器転用であろう。これはスター・ウォーズでお馴染みである。クローン人間であれば遺伝子操作による強靭な肉体、従属性を持った人間を理論上無限に製造できるわけで、一定の訓練を終えたら戦場に送り出す。クローン人間であれば戦死しても惜しくなく、戦闘が終了してやることがなくなったのなら事故に見せかけて処分してしまえば、機密保持の観点から楽になる。考えすぎかもしれないが、兵器転用を考えるのであればここまでする人間は必ずいるのである。これを考えたとき、やはり倫理的問題が発生する。これを阻止するために法が制定されたと考えることもできる。

或いは政治的転用も考えられる。影武者としてのクローン、外見が同一のクローンなどを利用して、政治運動を加速させたり、自分の身を護るためだけにクローン人間を製造、これを利用することは十分にあり得る話である。無能国家ジャップの現役独裁者なら、喉から手が出るほど欲しがるだろう。

いずれにせよ、法により禁止が明確化されていること、倫理的問題と、悪い方向へ転用されることを危惧してクローン人間は製造すべきではないということが世界レベルで制定されている以上、表向きに造られることはないだろう。そしてその研究も、進むことはないか、非常に遅いペースになるだろう。

いずれはそれに頼らざるを得なくなる時代が到来する

さて、これまで挙げたことはいずれも現時点では実現が難しいことがわかった。人型アンドロイドは技術的問題でまだ追いついておらず、技術の次はDBHにあるようなアンドロイドを「人」として認めるか否かの議論をすることになるのも、想定されるシナリオである。そしてAIの進化によりアンドロイド自身が独自の進化を遂げ、DBHでいう変異体の出現や、ターミネーターのように機械軍として立ち向かってくる可能性も0ではない。現時点でも、あらゆることが想定できてしまうのである。

同様にクローン人間でも、モデルとなった人とクローンが生活を入れ替わる危険性、生命に関する倫理的問題、政治ないし軍事的利用への危惧もあり、法と倫理により禁止されている。もっとも法も倫理も無視してクローン人間の研究を行っている可能性があるために、これらは意味を名成さないものとなるだろう。やる奴は止めてもやるものである。

このようにデメリットが多く考えられる2つの事項であるが、少子高齢化による国家存亡の危機に立たされているオワコン国家日本は、そうは言っていられないだろう。何もかもがマイナスにしか働かず、真っ当な対策の1つも打てない無能政府は、このまま何も変わらなければデメリットや法・倫理を捨ててでも、人型アンドロイドやクローン人間に頼らざるを得なくなる時代が来ることだろう。それが嫌であれば、まともな対策を1つだけでも、ない頭をフル回転させて捻り出せというものである。

そうでなくとも、人間の欲と業は深いものであり、いずれ世界規模で人型アンドロイドだけは普及することがあり得るかもしれない。そのときにはまた人型アンドロイドに関して議論がなされることになるだろう。『それは命か、それともモノか。』--これを真面目に考えなくてはならない日がいつか来るまで。

 

以上、クローン人間や人型アンドロイドは少子化に歯止めをかけられるかの考察であった。それでは、次回の記事で会おう。

 

リンクス岐部(LINKS-KIBE) at 20:04 July 15th, 2020


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会社員という働き方が合わないのに会社員になってしまった、自称社会不適合者。自力で稼いでいくために奮闘中。PCとラーメンとXperia 1をこよなく愛する、自由になりたい人である。ゲームやガジェット、仕事中心に書いていく。

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