【非正規より互換】偽OfficeキーとOffice互換:違法より合法で

この記事の概要を簡単まとめ!

  • PC作業ツールの代名詞”Microsoft Office”
  • 通常は高額なライセンス(プロダクトキー)をMicrosoftか正規代理店から購入する
  • オンラインショップにはグレーの非正規ライセンスが蔓延している
  • 非正規故に認証できない可能性とマルウェアの可能性
  • 危ない橋を渡るならOffice互換を導入しろ
  • どうしても必要ならちゃんと買え

Microsoft Officeとは、実によくできたソフトウェアである。かつての手作業で行っていた業務をPCで楽にできるようにしたツールであり、今では必須のソフトウェアである。開発元がMicrosoftであるため、Windowsとの親和性は高い。そのためWindowsならOfficeを使うのが殆どである。ちなみに、最初にOfficeがセットになったのはMac向けで、Windowsはその後に出ている。この点は意外である。

Microsoftは主流OSのWindowsはもちろんOfficeや他の製品に対して「ライセンス」のシステムを導入しているため、それらの製品自体は一定期間のみ何もしなくても使用できるが、継続使用にはライセンスを購入させるという方式を採用している。このライセンスは高額であり、それだけで新品のM.2 NVMe SSD(1TB)が買えるほどである。そのこともあって、Officeは欲しいが可能な限り安くしたいと思う人は多い。必須だが高額、これがやはり大きいのだろう。

そこで2つの選択肢が存在する。Office互換を利用するか、格安のライセンス(プロダクトキー)を購入するかである。前者はOffice互換のため操作性、再現性などで相違が存在するため使いづらいところは多少あるが、高額なライセンスは不要である。後者はOfficeそのものを利用できるが、非正規のライセンスであることが殆どであり、悪質な業者による詐欺や使用許諾違反などの法的問題にも関わってくる。ただ、このあたりの扱いはグレーゾーンとなっているようだ。

格安のライセンスに関しては、その情報はネットに上がってはいるものの、真偽の程は判定することが難しい。一応、人柱情報が存在し、そこで掲載されている情報から本物を販売している、あるいは詐欺だったという情報は存在するが、それは全体のごく一部に過ぎないのである。もっとも、本物だとしてもグレーであるため、褒められたものではない。

今回は非正規ライセンスの危険性について考え、私の考えを書いていく。

PC作業ツールの代名詞”Microsoft Office”

オフィス業務のPCによる効率化

PCがあれば何でもできる、とはよく言ったものである。用途は仕事・研究から教育、そして遊びまで。現在のPCでは、できないことを探すのが難しいほどである。こうなるとPCが使えなくなったときが少々怖く感じるのである。

一昔前の仕事において、文書を書く、計算し表にまとめる、プレゼンを行うといった事務作業は殆どの場合手書きであったことであろう。それ故、どうしても仕事のスピードは遅くなるうえ、字が見やすくなるように注意して書かなければならなかったことと思われる。これを考えるとさらに時間がかかってしまうであろうし、書き損じなどをして修正、正式な文書なら書き直しも行ったと思われる。そんなことで無駄な時間を割いてしまうのは、非効率的である。



それら事務作業を簡単に、そして誰でも出来るようにする。そんなソフトウェアをMicrosoftが開発し、1989年にMacintosh向けにオフィススイート1)オフィススイート(Office Suite): ワープロ、表計算、プレゼンテーションソフトなど、オフィス業務向けのソフトウェアを1つにまとめたソフトウェアのことである。Microsoft Office, OpenOffice, LibreOfficeなどが代表的なオフィススイートの製品となる。 参照:オフィススイートとは何? Weblio辞書として販売されたのが、”Microsoft Office”(以下Office)である。MicrosoftでありながらWindows版は1990年11月19日発売となっており、OfficeはMacが先である2)参照:Microsoft Office – Wikipedia。その他オフィススイートはApple, ジャストシステム、キングソフトなどである。これらはOfficeの影に隠れがちである。

初めてOfficeが販売されたときのMac版に同封されていたのがWord, Excel, PowerPoint, Mailの4点で、Windows版はMailがない。また、当初は日本語版は用意されておらず、後に日本語版としてWindowsがOffice 3.0をOffice 1.0として1993年6月25日に、MacがOffice 4.2をバージョンはそのままに1995年5月26日に発売された。これまでは「単体で」存在していたワープロ、表計算、プレゼンテーションソフトだが、オフィススイートであるOfficeの登場で、ワープロ=Word, 表計算=Excel, プレゼンテーション=PowerPoint が事実上の標準(デファクトスタンダード)となったのである。

Officeとライセンス

Officeを利用するには、ライセンス認証を行う必要がある。このシステムはOffice 2000から一部に実装されたものである。日本語版では、2001年6月8日発売のOffice XP(Office 10)で初めてライセンス認証が実装された。このライセンス認証は、サブスクリプションタイプであるOffice 365に至るまで採用されている。

ライセンス認証は、いわば製品購入と同等である。だがPCのソフトウェアはデータさえあれば他のPCに理論上コピーできる。インストールディスクがあればそれを使いまわすことで無限にインストールできる。最悪インストールされたデータをディレクトリごとコピーすれば、それでも一応無限にインストールできることになる。なおこの場合はレジストリに影響を与えないので、不完全コピーである。

ライセンス認証によって、単にソフトウェアをインストールしただけでは利用できないようになる。とはいっても通常はライセンス認証のためライセンスキー入力猶予が一定日数存在し、それまでは普通に使える。しかし入力猶予を過ぎてライセンス認証がされない場合、殆どの機能が停止されるという仕組みになっている。これに関しては、一旦アンインストールしてから再インストールするという方法で回避することは一応できることにはできるようだが、だが大容量のR/Wを頻繁に行うことになるのでストレージを痛める原因となり、推奨されない行為である。

したがって、Officeを使うにはライセンス認証が必要であり、そのために必要なライセンス、別名プロダクトキーはMicrosoftから直接購入するか、あるいは正規代理店が販売しているものを購入し、これを入力して有効化するのが一般的な手順となっている。




Microsoftないし正規代理店が販売する高額なライセンス料

ライセンスの購入に関しては、Microsoftはうるさく案内を出しているため、わかりやすくなっている。したがって、ライセンスの販売ページを見つけることは難しくない。もっとも、ライセンスは彼らにとって「商品」であるのだから、案内を出すのは当然のことであるのだが。

さて、肝心のライセンスの料金であるが、これが高額である。現在売られているのは買い切りのOffice 2019か、サブスクリプションのMicrosoft 365(旧Office 365)である。個人用の価格と内包されているソフトウェアをわかりやすく並べているので、参考のために案内ページから引用する。

個人用Office価格と内包SW一覧
個人用Officeのライセンスの価格と内包されているソフトウェアの一覧。PersonalはPPがなく、H&BでPPがつく。PersonalにPPがないのは、かつて販売開始したときにWord, Excel, Outlook(旧Mail)をセットにして販売していたためである。現在はPPも必要になっていることが多いため、新たにH&Bとして新設した経緯がある。

価格は上記の通りである。PCパーツ並の価格であることが、一目でわかるであろう。H&BはGTX1660S並の価格である。PPの入っていないPersonalでも3万を超えている。また、これらのライセンスはMicrosoftの正規代理店(Amazon, エディオン, 上新電機, ビックカメラ, ヤマダ電機, ヨドバシカメラ, ソフトウェアのダウンロード販売も含めるとアプライド, ベクター, ユニットコム, リコージャパン)でも取り扱っており、Microsoftの出している価格とほぼ同じ価格となってる。実際は正規代理店の方が独自のポイント付与等の関係上、総合的に見て安くなる。

ここで、Microsoft 365は年単位の価格で、Office 2019は永続ライセンスで買い切りの価格となっている。単純な価格で言えば仕事で最低限必要なものが入っているH&BとMicrosoft 365を比較して、2年だけ使用する場合Microsoft 365, 3年以上使用する場合はH&Bが価格的に有利である。もっとも、個人で365を使用するほどのものを求められる仕事はそうそうないのだが。

なお、Office 2019は定期的なセキュリティと安定性の更新プログラムのみが提供される。Microsoft 365はOfficeの最新バージョンを常に使用することができるほか、1TBのOneDriveストレージ、Skypeは月60分までの非Skype通話が無料となる特典がある。常に最新のものを求めている場合は、Microsoft 365なのだろう。

オンラインショップと非正規ライセンス

Microsoft公式及び正規代理店が提供するOfficeライセンスは非常に高額であることがおわかりいただけたことと思う。そのこともあって、少しでも安くOfficeを使えないか、と考える人が出るのは当然である。不景気の時代、少しでも金を節約したい人はいるものである。

それに応えたのか否か、オンラインショップには公式のそれとは圧倒的に安いライセンスが販売されていることが多くなった。これはショッピングサイト大手であるYahoo, 楽天をはじめとして、もはや無能と転売とバカニーズの巣窟と化した無法地帯メルカリなどのフリマサイトでも見られることが多くなった。次はこれらについて見ていく。

オンラインショップにはグレーの非正規ライセンスが蔓延している

察しのいい方は、すでにそのような場所でライセンス販売されている時点で気づいていることであろう。オンラインショップには先に挙げた正規代理店以外も出店しているのが当たり前である。そしてMicrosoftは自社以外のライセンスの販売を指定する正規代理店以外では取り扱わない。このことから販売されているライセンスは殆どが非正規のライセンスである。

そして非正規ライセンスであるのなら、これらは本来取り締まりを受ける対象である。だが、それらの店舗に対して、何の警告もされなければ、実力行使が行われることも全くない。それは無法地帯であるフリマサイトはおろか、大手ショッピングサイトですら運営側は何もせず、出店手数料さえ取れれば詐欺でも何でもOKと考えているのだろう、まったくの放置である。大手の信頼とは何だったのか

Microsoft側はこれについては警告を発しているものの、面倒を避けるためだろう、自らはユーザーの非正規ライセンスの情報提供をもとに行動する形式であるため、Microsoft自身から排除するように動くことは少ないようである3)参照:非正規品の Office にご注意ください。- Microsoft Office。もっとも、いくら非正規ライセンスの排除を進めたところで、名前を変えて非正規ライセンスの販売を再開することや、非正規ライセンスを扱う業者が次々に増えていることから、排除しても3歩進んで2歩下がることを繰り返している状態であり、結果非正規ライセンスが蔓延する事態となっている。



非正規特有の問題:偽ライセンスやマルウェアの危険

非正規のOfficeに対する注意喚起ページでは、非正規ライセンスの見分け方について解説している。そのページでは、以下の項目を見分ける方法としている。

1 Office Professional Plus を販売している

Office Professional Plus は、企業向けの商品で一般消費者向けには販売されていません。すでに利用できない不正なプロダクト キーとセットで販売されているケースが数多く報告されています。

2 Office Home and Student、Office 365 Home Premium を販売している

Office Home and Student、Office 365 Home Premium は、日本国内向けには販売されていません。Office Home and Student を購入したが、実際は他のエディションが送られてきて、添付されていたプロダクト キーを使って認証できなかった、という問題が報告されています。

3 他国語版を販売している

Office は、各国の環境に合わせて商品をご提供しています。他国語版をご購入されても、日本国内では認証されません。購入したが認証できずに利用できない、サポートを受けることができないというトラブルが発生しています。

4 OEM 版、DSP 版と称したエディションを販売している

OEM 版、DSP 版の Office は、一般消費者向けには販売されていません。これらの商品を購入したら実際には他のエディションが送られてきて、認証ができないというトラブルが見受けられます。

5 メディアが添付されている

Office 2019、Office 2016、Office 365 Solo、Office 365 Business Premium にはメディアが添付されておらず、インターネット上からイメージをダウンロードしてインストールするようになっています。マイクロソフトが新しい Office にメディアを添付して販売することはありませんので、メディアが添付されている場合は非正規品となります。

6 ソフトウェアがマイクロソフトおよび正規の販売代理店以外のサイトからダウンロード提供されている

日本国内向けのソフトウェアのダウンロードによる販売は 2018 年 5 月現在、アプライド株式会社 、Amazon co.jp (マーケット プレイスを除く)、株式会社エディオン 、上新電機株式会社株式会社ビックカメラ 、株式会社ベクター 、株式会社ヤマダ電機 、株式会社ユニットコム 、株式会社ヨドバシカメラ 、リコージャパン株式会社 の 9 社と韋駄天 Plus 内の一部販売代理店、Microsoft Store からのみ提供されています。これら正規の販売代理店以外のサイトからソフトウェアをダウンロードして入手することは日本国内向けには認められていません。

 

上記に該当するライセンスやソフトウェアの販売、および一般向けには販売されないエディションが販売されている場合、それは非正規品または非正規ライセンスである。重ねての解説だが、現行の一般向けはMicrosoft 365(サブスク)/Office Personal 2019/Office Home & Business 2019のみである。したがって、本来企業向けである2019 Pro Plusは非正規ライセンスであることは確定であり、日本では販売されていないバージョン、販売条件と異なるバージョン、Office 2016以降のインストーラをダウンロードしインストールする方法に対しインストールメディアが付属するものは、非正規である。

また、オンラインショップでの販売は詐欺の温床となっている場合があり、それは現物ではないほど偽造しやすい。オンラインショップで単体のライセンスキーの販売を行っている店舗がいくつも見られるが、その中のレビューをチェックしたところ、一部の店舗では使用不可能なライセンスキーを販売していたことが確認された。逆に、「使える」ライセンスキーを正しく販売している店舗も存在しているようで、まさに「グレー」の判定と言わざるを得ない状況となっている。

ahooショッピングでの検索結果[Office2019 ライセンスキー]
Yahooショッピングで[Office2019 プロダクトキー]で検索した結果である。検索結果がPro Plusばかりであることがおわかりいただけただろうか。この時点で非正規でグレーである。
ECサイト大手のYahooショッピングでは、Office 2019に限定すると161件であり、うち1割程度がプリインストールされたSurfaceやラップトップの販売であり、正規品が少数、そしてそれ以外が非正規ライセンスとなっている。このうち、殆どがProfessional Plusのライセンスキーの販売であることが確認できる。なお、一部にH&Bが存在するようだが、そもそも非正規品である。

さて、使用できないライセンスキーやマルウェアについては、店舗情報やレビューを見ただけでは、正直なところ判定することができない。とはいえ、余計な付属品やURLが存在しているとすれば、それは危険なものであると判定してもいいのだろう。このあたりの話に関しては、実際に試してみなければわからない。危険を承知で、どれか1つでも買って検証する必要があると思われる。8月28日に非正規ライセンスの人柱レポートを公開した→【人柱】販売されているOfficeグレーライセンスを検証する




危ない橋を渡るならOffice互換を導入しろ

Microsoftが有能だったために、現在のオフィススイートの標準はOfficeに固定されているという現実である。だが冒頭で少し触れたが、他企業もオフィススイートを開発し展開している。Officeが標準故に、他企業製のオフィススイートはどうしてもOfficeに似たUI及びシステムとなっているが、逆にそれはOfficeと大差なく利用できることを意味している。つまるところ、Office互換といえよう。

また、一部のオフィススイートは無料である。それは、高額なライセンス料なしにOfficeと同等の作業ができるということである。このオフィススイートは、Apacheソフトウェア財団が開発する”OpenOffice“とThe Document Foundationが開発する”LibreOffice“がある。そしてこれが、Office以外のオフィススイートで多くダウンロードされているものである。ただし、OpenOfficeは開発者の数が不足しており更新が追い付いていないため、ほぼLibreOffice一択ではあるが。

LiberOfficeはUbuntuをはじめとする主要Linuxディストリビューションに、OSインストール時の標準のオフィススイートとして同時にインストールされる。また、開発者が多いため更新が行われやすい。Officeで作成されるファイルは標準でサポートしているわけではないが、インポート、エクスポートフィルタを介して変換することでR/W可能である。そのため、Officeとの互換性を十分に持っている。なお、LibreOfficeに関しては使用レポートを後に執筆する予定である。8月21日に公開した → 【実質Office】「LiberOffice」使用レポート

LibreOfficeは、一部自治体が標準のオフィススイートとして採用している。Officeと比較すれば絶対的な採用数は少ないが、無料であるためOffice導入代が浮くことになる。正直な話、文無し無能日本政府はLiberOfficeを採用して歳費を浮かせたらいいのではないかとも思う話である。まあ、早く第二のギリシアになってほしいのだが。また、非正規のOfficeを導入するという危ない橋を渡るよりも圧倒的に安全なのが、ここからわかることでもある。

どうしても必要ならちゃんと買え

オフィススイートは、現代では欠かせないツールの1つであり、これがなければ仕事は始まらないと言っても過言ではない。そのオフィススイートの標準を作り上げたのは、商売上手のMicrosoftと、そのオフィススイートであるOfficeであった。オフィススイートでは最高の使い勝手でありながら、使用には高額なライセンス料が必要である。それ故、同じものを安く使いたいという思いから、非正規品、非正規ライセンスが流通し、これが不正ライセンスキーによる認証不可能問題、マルウェアの危険性に繋がっている。

UIやシステムの関係上、Officeを使いたい気持ちというものはわからないでもない。しかし、そのような非正規品を使ったことによって余計な問題を発生させるのであれば、最初からOffice互換となるオフィススイートを導入し、それを利用すべきである。ライセンス料がかからず、かつ更新が頻繁に行われるLibreOfficeを導入すれば、少なくとも仕事効率では変わらないであろう。

そして、もし必要になった場合には、正規品を特典やポイント還元を利用して、実質価格を可能な限り下げたうえでの購入をすればいいだろう。もっとも、これは小規模な企業で使用する場合で、それよりも規模の大きい企業には、それ用のボリュームライセンスが存在するため、この限りではない。少なくとも、企業レベルの取引をする人には、それくらいの「当たり前」をこなしておくべきである。

 

以上、偽OfficeとOffice互換;違法より合法で、であった。それでは、次回の記事で会おう。

 

リンクス岐部(LINKS-KIBE) at 22:57 Aug. 10th, 2020

追記

2020年8月22日 LibreOffice使用レポートを追加

2020年8月30日 非正規ライセンスの人柱レポートを追加


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脚注

オフィススイート(Office Suite): ワープロ、表計算、プレゼンテーションソフトなど、オフィス業務向けのソフトウェアを1つにまとめたソフトウェアのことである。Microsoft Office, OpenOffice, LibreOfficeなどが代表的なオフィススイートの製品となる。 参照:オフィススイートとは何? Weblio辞書
参照:Microsoft Office – Wikipedia
参照:非正規品の Office にご注意ください。- Microsoft Office
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会社員という働き方が合わないのに会社員になってしまった、自称社会不適合者。自力で稼いでいくために奮闘中。PCとラーメンとXperia 1をこよなく愛する、自由になりたい人である。ゲームやガジェット、仕事中心に書いていく。

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