この記事の概要を簡単まとめ!
- YouTubeで稼ぐ者、YouTuberの出現
- 再生回数のために犯罪行為や不快な動画が蔓延する
- 「皮」と「声」を二次元化したVTuberの登場
- YouTuberは稚拙さが目立ち、VTuberはやることに差異がない
- 芸能人の動画投稿サイト流入が始まる
- YouTubeの「テレビ化」はYouTuberが「不要」になる
- 新たな「活動」の確立はなく、実質オワコン
- YouTuberの在り方をもう一度考える時期
YouTuberと呼ばれる存在がいる。その存在はいつから現れたのだろうか。私自身は登場当初から何故か好かなかった。不思議なことに、興味すら湧かなかったのだ。登場後少しして話題になっても、私は全くどうとも思わなかった。
YouTuberという存在が現れた理由は簡単である。金になるから、それ以上の理由はない。金のならないところに役者は現れないのだ。始まりは2007年5月あたり、動画視聴回数の多い投稿者にYouTubeから広告収入分配のパートナープログラム参加呼びかけからとされている。現在はこれが一般開放されており、提携条件を満たしており動画内容に問題なければ、定義上のYouTubreになることができるようだ。
YouTubeは動画投稿サイトであるため、収益は再生回数に依存する。したがって、あの手この手で再生回数を稼ごうと努力するのだが、その努力の方向を間違えた結果、他者に損害を与えるもの、犯罪行為の動画を投稿する、まごうことなき馬鹿が増えてしまった。収益化の弊害である。
また、二次元の外見とVC(ボイスチェンジャー)または合成音声を使用したYouTuber、所謂バーチャルYouTuberまたは略称でVTuberが登場した。が、これは殆どが単純なトーク力とただゲームするだけの内容が多く、それが大半を占めていて、個人間の差異が見られない。これでは何の面白みもない。さらに昨今の情勢ゆえ、芸能人のYouTube進出が相次ぎ、いわばエンターテインメントの「本職」がライバルとして乗り込んできている。このままでは「本職」にYouTubeは占領され、しかし元からいるYouTuber群は奪回策の目新しいこともない状況、実質オワコンである。このままいけば死滅するだろう。そんなYouTuberの未来を考える。
ひとっ飛びできる目次
YouTubeの簡単な歴史
YouTubeの始まり
YouTubeが誕生したのは2005年2月14日、オンライン決済サービスPayPalの従業員であったチャド・ハーリー、スティーブ・チェン、ジョード・カリムらによって設立された。アイデアは2004年のジャネット・ジャクソンのハプニング動画、同年に起きたスマトラ島沖地震の動画を探したものの全く見つけることができなかったことであり、動画共有サイトを立ち上げるきっかけとなったという1)参照:YouTube – Wikipedia。
最初の動画は、カリムがサンディエゴ動物園の像の前にいる様子を映した”Me at the zoo”である。時間にしてたった18秒だが、YouTubeに投稿された最初の動画であり、その日付は2005年4月23日である。下が、その動画である。
内容は実にシンプルであり、特別何かあるというわけでもない。今の動画と比較すれば、別になんてことない動画の1つである。ただ、YouTubeにおける投稿動画第1号という意味では、非常に大きな意味を持つものである。
その後は2006年10月9日、YouTubeを$16億5000万でGoogleが買収することに同意し、11月13日に買収が完了した。こうしてYouTubeの運営を行う母体はGoogleとなり、現在に至る。
YouTubeと広告
Googleは世界レベルのIT企業であると同時、オンライン広告でも有名である。広告に関してはブログなどのサイト運営者向けのGoogle AdSenseが有名であるが、Googleが運営するYouTubeも例外ではない。YouTubeでは一定の基準を満たした「クリエイター」に対し、パートナープログラムを提携できる(2018年に厳格化され、達成はより困難となる)。その際、認証済みのGoogle AdSenseか、マルチチャンネルネットワーク2)YouTubeのチャンネルを通して消費者生成メディアで芸能・広報活動をする動画投稿者のタレントマネジメントおよびメディア制作・配信をサポートする組織の総称のこと。参照:マルチチャンネルネットワーク – Wikipediaのどちらかのリンクが必要である。
このリンクを完了することで、(一般視聴者にはうざいあの)動画開始前の広告や、再生途中に発生するバナーの静止画広告を挿入することができるようになる。これは原則として「子供向け」でない動画が収益対象となり、「子供向け」である場合収益は無効である。
この一連の流れから手続きを完了させ、広告が挿入された動画が再生され、それが「表示される」ことによって広告収入の一部が収益となる。この時拡張機能(アドオン)によって視聴者が表示を無効にしている場合、おそらく反映されないものと思われる。このあたりは要検証である。
いずれにせよ、パートナープログラムが正式に締結され、動画中に広告を挿入可能になり、それが多くの人に見られれば、収益となり収入となる。動画は余程のことでない限りネット上に残り続けるものであるので、「真面目にやっていれば」それだけで生活することが可能である。ただし、そこには血がにじむ努力があっての結果であることを忘れてはならない。また、そのような生き方をする人を、いつしか”YouTuber”と呼ぶようになった。
“YouTuber”の登場
YouTubeの広告収入で生活する「仕事」
YouTuber(ユーチューバー)とは、動画共有サイトYouTube上で自主制作の動画作品を継続的に公開しつつ、YouTube社が定める提携プログラムに従い、公開動画に付帯された広告収益による配当を得ている個人および組織[1]。YouTubeのチャンネルをメインに活動している個人または組織を指すことが多く、複数のSNS、プラットフォームで活動する個人は、インフルエンサーやビデオブロガーと呼ばれる。現在では正式な職業としても認知されている。
「YouTuber」という呼称は世界的に使われている。その他にも英語圏では「YouTube Creator」「YouTube Personality」「YouTube Star[2]」「YouTube Celebrity[3]」などの呼び方もされている。
YouTuberとは、難い言葉では上記の引用のようになる。要するに、YouTubeで生活している人、もしくはYouTubeが仕事の人である。*erとついていながら組織も対象である。ところでただ”ER”をつけただけの名称は非常にダサいと思うのは私だけだろうか。ERは救急救命だけで十分である。個人的にはYouTube Media Creation Chiefとかならかっこいい。
広告収入で生活するということは昔から存在していたが、大抵は文字媒体が中心であった。特にブログで生活する人は往々にして「ブロガー」というERをつけただけのクソダサネームの名称で呼ばれていたが、それと同じものであると考えていい。
私はそういう存在を好まないので、具体的な人物を挙げることはしないが、増え始めたのはパートナープログラムの一般開放がされた2011年4月頃からであろう。ただ、機材の関係などでそのころはまだ手を出す人が少なかったのだろう、あまり話題になることはなかった。YouTuberが脚光を浴びるようになるのは、もう少し先の話である。
理想と現実:収益は再生回数に左右され、再生回数は人気者に独占される
広告収入のアルゴリズムは、常に変化しているうえに非公開である。よって、再生回数に対する収益レートは結果から推測するしかない。その推測によれば、再生回数1000回につき$1とされている。ただ、あくまで推測であり、また常に変化している関係上、同じ1000回でも¢35だったり$5だったりと一定ではないという。
問題は再生回数である。ただでさえ1000回という再生回数を超えるのに時間がかかるのに、同じことをする、いわば「ライバル」(競合他社)が多い現状、視聴者側の選択肢は多くなるので余計難易度が上がっている。しかも、所謂「人気YouTuber」が再生回数の殆どを寡占している現状、新規のYouTuberが始めたとしても絶対的人気に勝つことはできず、再生回数を期待できない。つまり、1円すら稼げない可能性が高いのである3)参照:YouTubeの広告収入は投稿者によって変化 上位3%になると収益は約180万円 – ライブドアニュース 内容は海外の記事の翻訳と解説。広告収入で生計を立てようとするYouTuberの96.5%は平均的なアメリカの貧困ラインを下回る収入である。これが1万2140ドル(約130万円)であり、それ以下で路頭に迷う人が大量にいるのである。仮に3%に成れてもこれを少し上回るだけであり、全く現実的ではない。また、YouTuberの中でもごく一部となるトップレベルYouTuberは広告収入以外にスポンサー契約、物販収入、イベントによる収入など「副収入」にあたることもこと行っているので、そもそもの収入が大きく違うことも考慮しなくてはならない。。その点では、非常に厳しい現実といえよう。
それに打ち勝つには、「普通の人」「他の人」がやらないことをして視聴者の度肝を抜く動画を作るほかない。要するに人々の予想の上を行く動画である。だがこれが後にYouTuberの在り方を問う事態になり、同時にパートナープログラム締結の条件を厳しくすることに発展してしまう。
再生回数のために「常識」を逸脱する行為が横行する
再生回数を稼ぐためには予想を超える動画で勝負するしかないことは理解できる。では、「再生回数さえ稼げれば何をしてもいい」というのだろうか?答えは簡単、『否』である。しかしおかしなことに再生回数のために、一般常識では考えられないことを動画に投稿しているものが後を絶たない。中には犯罪そのものを映した動画もあり、社会問題に発展している。
このことで最初に提携解除が発生したのが、2018年1月にローガン・ポールが投稿した動画である。自殺の名所ではない青木ヶ原樹海を撮影した動画を投稿した際、ショックを受けつつも『自殺者を侮辱した』こと、遺体を映した。これが「不謹慎」で「不快」な内容であることから世界上から批判が殺到した。これを受けYouTubeは提携を解除する処置を取る。ポールは後に動画を削除し謝罪動画を投稿しているが、提携が回復したかについては不明である4)参照:YouTube、日本の自殺者を映した人気投稿者との提携解除 – BBCニュース 。なお日本でも嫌いなので名前は出したくないがあるYouTuberが、全日空機雫石衝突事故の犠牲者を追悼する「慰霊の森」を「心霊スポット」として紹介するという、被害者感情を逆なでする愚かな動画を投稿した。これについてはYouTubeが怒る前に自身で非公開にし謝罪したため、解除処置は受けていないものと思われる。しかし日本人にも「心」がない馬鹿がいるのは残念だ。
そのほか、2018年頃から有名人の不祥事に便乗して勝手に関係者を名乗る動画が蔓延したり、何かの事件について実行犯でないのに本人を名乗る、或いは被害者に「なりすます」などの、どう考えても人間とは思えない行動をする動画を投稿する、真性の馬鹿共が増えてしまった。これらは俗に「不謹慎系YouTuber」と呼ばれ、また故人の侮辱するタイトルの動画は「逆張り系」「不謹慎系」と呼ばれ、それを専門に扱う「人間の姿をした蟲」が存在する現状である5)参照:勝手に犯人や故人の関係者を自称 不謹慎系ユーチューバー続出の訳 – ライブドアニュース。
もっとも、これらのことは犯罪行為に他ならない。他人を騙る時点で詐欺罪になり得る可能性は高く、他人への侮辱は侮辱罪ないし名誉毀損罪にあたる。また嘘や脅迫などで企業が企業自体・従業員の安全のために業務を停止せざるを得なくなれば、偽計業務妨害罪・威力業務妨害罪である。これら刑法を知らないわけはないはずだが、そのリスクを冒してまで動画を投稿する馬鹿YouTuberが多すぎる。この現状、はっきり言ってYouTuberというコンテンツをオワコン化させる要因であり、同時に私がYouTuberを嫌う理由である。
『コップ一杯の水に垂らされた一滴の致死毒』は、全体を汚染するのである。
新しいYouTuberの姿”Virtual YouTuber”
技術の進化、特に2Dモデル作成の簡易化と合成音声の進化により、「皮」と「声」を二次元化したものを動画に採用し、これを自身のアバターとするYouTuberが出現した。これをVirtual YouTuber, 単に”VTuber“と呼ぶ。従来型のYouTuberと違い、性別の概念がない。つまり男でも女アバターが可能であり、その逆も然りである。もっとも女アバターが殆どであるが。
VTuberの始まりと活動
ここでも明確な名前を出すことはしないが、初出は2016年12月であるとされる。何をしているかなど興味すら湧かなかったので全くわからないが、情報によれば様々な実験や検証、対談、知識の伝達、ファンとのコミュニケーション、ゲーム実況、歌、ダンスなどを活動内容としているらしい6)参照:バーチャルYouTuber – Wikipedia。この内容から察するに、活動内容の多くが非実写系であることがわかる。
また、企業や組織によるVTuberも存在する。この場合大手IT企業が殆どである。一部では自治体によるVTuberも存在するという。テレビ(民放)でもVTuberを創造し活動する傾向にあるようで、今後増えていくものとみられる。
YouTuberの稚拙さとVTuberの差異のなさ
ここまで、YouTuberに関しては再生回数のために犯罪すら行い、視聴者に不快な思いをさせたり不謹慎であると指摘されることを行う「蟲」が多く、その稚拙さからYouTuberの価値が低下している。かといってVTuberは個々の活動内容に大きな差異はなく、殆どが殆ど同じようなことばかりしている。皆が皆そうなら、観る価値がないというものである。
正直なところ、YouTuberは両方のタイプにおいて「全盛期」を超え、今は衰退期に入っていると感じている。つまり、やれることを全てやりつくし、痴態を晒しながらもはや終焉を待つのみである。また、次項ではよりYouTuberに危機を与える事態も発生するのである。以降はVTuberも含めるものとする。
コロナ禍の従来勢力のYouTube参入と危機
従来勢力=TVに出る芸能人
知っての通り、隠蔽大好き中国共産党と真っ当な対策を打ち出せないし感染推奨政策ばかり行う無能日本政府のせいで酷いくらいにコロナウイルスが蔓延し、終息の目処は立っていない状況である。この結果、人が集まるようなイベントを開催することができなくなり、地上波・CS/BSを含めた殆どのテレビ収録もままならない状況となっている。
だがこれを逆手に取ったようだ。テレビが使えないのなら、動画投稿という方法で発信することである。一般に最も広く受け入れられているプラットフォームは何かと言われれば、YouTubeに他ならない。そのため、この機に便乗してYouTube活動を開始する芸能人が一気に増えたのである。
もっとも、一部の芸能人はコロナ以前から既に個人でYouTube活動をしている。しかし、事務所の意向などもあって、表立って活動する人は少なかったようだ。不適切な発言・行動によって評判を落としてしまうのを気にしていたのだろう。一時期芸能人の不祥事が相次いでいたため、その影響もある。そうして散々うるさく言われたうえで、現在の情勢となってYouTube参入に事務所がOKしたという感じであろう。
芸能人のチャンネルが投稿する動画
さて、その芸能人の投稿動画についてであるが、多くは「ネタ」である。これは観客の入る小さな劇場で撮影したものが多いようだ。おそらくコロナ前に撮影したものと、ある程度規制が緩くなってから新しく撮影したものと2タイプある。今後は後者のパターンで増えていくであろう。
あとは何かの企画をやった動画などである。このあたりは撮影をスタッフと協力して行っている様子が見られる。また、テレビ映りの心得というものを知っているのだろう、ある程度映り方を意識した感じでやっている。なお編集は基本的にスタッフが行っているものと思われる。
一般のYouTuberとの違いとして、やはりスタッフがついていることが大きい。通常は1人で撮影・編集・投稿・宣伝を行うわけで、編集もそれなりに「腕前」が必要である。しかし現役のテレビ側の人間は、映像編集が専門でなかったにしてもそれなりの「腕前」であることは予想される。したがって、視聴者をテレビっぽい編集で引き付けて面白さを演出するので、多くの視聴者が芸能人のチャンネルに流れていくことが予想できる。
YouTubeの「テレビ化」はYouTuberが「不要」になる
芸能人のYouTube参入が始まって、今では殆どの芸能人がYouTubeでも活動している。また、それに合わせてなのだろう、芸能人ではないがテレビに出演している人もYouTubeチャンネルを開設し、活動している。例の1つを挙げると怪談師。企業単位では怪談社が怪談社OFFICIALで登録している。人物単位ではとうもろこしの会会長・吉田悠軌や牛抱せん夏が個人単位の登録となっている。これらは怪談のシーハナ聞かせてよ(司会:狩野英孝)や実話怪談倶楽部(司会:兵頭大樹)でお馴染みである。
例に挙げたのはCS番組であり地上波ではないが、こうなるとYouTubeはほぼテレビと変わらない状況になる。つまりYouTubeという動画投稿プラットフォームは、「テレビ化」したことになる。もっとも完全なテレビ化ではないため、大掛かりなロケを要するものなどはまだテレビか専ら再生回数稼ぎの無断転載馬鹿である。
ただ、YouTubeが「テレビ化」したということは、これまで乱発されていた低質で不快・不謹慎なコンテンツを作る、良くも悪くも「素人」が淘汰され、今後はコンプライアンスを遵守する人による「品質重視のコンテンツ」が増えることであろう。こうなるとき、大多数のYouTuber、0.5%の「特別な存在」を除いて、YouTubeというプラットフォームを追われることになるであろう。
正しくはYouTuberとして生きていこうにも、芸能人やテレビ出演している人のYouTubeチャンネルに既存の視聴者を奪われ、活動したところで成果が上がらないために自ら引退することにした、というシナリオになる。
最近は2020年8月にYouTubeが7分59秒以下の動画に対する広告の表示ルールを変更したため7)参照:今後予定されているミッドロール広告の変更に関するFAQ – YouTube Community 従来は10分以上の動画に対し、ミッドロール広告という動画の途中に挿入できる広告を使用できる。これを8月から8分に変更した。ただし、7分59秒以下は依然としてこの広告を使用できない。、これに合わせてか私利私欲な収益のために内容が薄い動画をわざと8分以上に引き延ばす、汚い手を使って動画投稿を行う下品なYouTuberが急増することになる。しかも内容が見ていて何の面白みもためにもならない自己満足型うんちく系が大半を占める。この時点でもはやYouTuberはエンタメではなく、だた金を稼ぐためにコンテンツの質を下げてでも投稿しまくる、悪い意味の「混沌」に陥っている。
本来のYouTubeはそんな使い方ではなかったはずである。しかし金が絡むためにコンテンツの質の低下や社会問題にまで発展している。これを憂いてYouTube広告から大手クライアントが撤退するという事態も起きている。そこに芸能人や非芸能人系のテレビ出演者のYouTube参入によるYouTubeの「テレビ化」が起きれば、質の悪いYouTuberはYouTubeに「不要」となる。YouTuberという存在は、オワコンとなるだろう。
YouTuberの在り方をもう一度考える時期
ここまでYouTuber(VTuberも含む)の概要、歴史、状況、愚かな行為。そしてYouTube自体の変化と死のコロナウイルス情勢の影響による芸能人及びテレビ出演者のYouTube参入とそれによって起きることを考えてきた。登場当初こそ歓迎されていたYouTuberも、金が絡めばその愚かさを露呈させ、YouTubeのコンテンツ全体の質の低下と民度の低さを見せた。
それを憂いた人は多い。イメージダウンを避けてだろう、広告を出展している企業はYouTube広告から撤退させるなどの対策を取る。YouTubeを管理するGoogleは広告ルール改定を行う。それでも、YouTuberの質が良くなることはなかった。むしろ、悪くなったというべきか。
そこに、死のコロナウイルス情勢からYouTubeに参戦するようになった芸能人とテレビ出演者。これによって大多数のYouTuberが淘汰されることとなるだろう。これはYouTuberの側にいる者にはピンチであるが、同時にチャンスである。
この状況はYouTuberとしての在り方、そしてYouTubeというプラットフォームで活動するに「本当に必要なこと」を見直すタイミングを得たと考えることができるためである。もちろん、これらの変化に適応できるかどうかには個人差があり、或いは適応できないためYouTuberを引退する転機と考える人もいるだろう。どちらに成るにしても、いいタイミングである。YouTuberの在り方を真剣に考え、続けるなら続ける、辞めるなら辞めると、しっかり白黒つけてみてはいかがだろうか。
以上、You/VTuber:実質オワコンの未来、その考察であった。それでは、次回の記事で会おう。
リンクス岐部(LINKS-KIBE) at 01:04 Oct. 4th, 2020
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脚注
本文へ1 | 参照:YouTube – Wikipedia |
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本文へ2 | YouTubeのチャンネルを通して消費者生成メディアで芸能・広報活動をする動画投稿者のタレントマネジメントおよびメディア制作・配信をサポートする組織の総称のこと。参照:マルチチャンネルネットワーク – Wikipedia |
本文へ3 | 参照:YouTubeの広告収入は投稿者によって変化 上位3%になると収益は約180万円 – ライブドアニュース 内容は海外の記事の翻訳と解説。広告収入で生計を立てようとするYouTuberの96.5%は平均的なアメリカの貧困ラインを下回る収入である。これが1万2140ドル(約130万円)であり、それ以下で路頭に迷う人が大量にいるのである。仮に3%に成れてもこれを少し上回るだけであり、全く現実的ではない。また、YouTuberの中でもごく一部となるトップレベルYouTuberは広告収入以外にスポンサー契約、物販収入、イベントによる収入など「副収入」にあたることもこと行っているので、そもそもの収入が大きく違うことも考慮しなくてはならない。 |
本文へ4 | 参照:YouTube、日本の自殺者を映した人気投稿者との提携解除 – BBCニュース |
本文へ5 | 参照:勝手に犯人や故人の関係者を自称 不謹慎系ユーチューバー続出の訳 – ライブドアニュース |
本文へ6 | 参照:バーチャルYouTuber – Wikipedia |
本文へ7 | 参照:今後予定されているミッドロール広告の変更に関するFAQ – YouTube Community 従来は10分以上の動画に対し、ミッドロール広告という動画の途中に挿入できる広告を使用できる。これを8月から8分に変更した。ただし、7分59秒以下は依然としてこの広告を使用できない。 |